ヨーロッパのホテルで見たシャンデリア
ヨーロッパのホテルに泊まった時なのですが、フロントのシャンデリアがとても素敵でした。映画に出て来るような立派なシャンデリアで、すっかりヨーロッパ気分に浸ってしまいました。ヨーロッパは町並みも素敵ですし日本と違って昔の良さが今も生きているところが良いですよね。日本は江戸時代からもう全然違う町並みになりましたから。
シャンデリアは家のリビングなどに設置するとぐっと家の高級感が増します。最近は小型のシャンデリアも販売されていますので、気軽に利用できると思います。小型のシャンデリアであれば、価格帯も一般の照明器具と比べてとても高価で手が出せないというほどではありませんので、お部屋の模様替えに利用することも、出来ると思います。
今やスバル『インプレッサ』のメイン市場は北米だ。2010年、インプレッサの世界販売は11万台、うち5万3000台が北米で、日本はその半分。好調な販売を続ける北米でさらなる成長を見込むため、一大市場を築くCセグメントセダン市場に切り込むことが新型の使命となった。
画像：新型インプレッサ
新型は、従来型と同様にセダンと5ドアモデルを設定する。が、北米で武器となるのはやはりセダンだ。スバルは、2代目インプレッサからステーションワゴン/ハッチバックをベースにセダンの開発を行ってきた（『レガシィ』は3代目から）。ところが、今回の新型ではセダンをベースに開発が進められた。このことからもセダン、そして北米市場への力の入れようがうかがえる。
デザインを手掛けたスバル商品企画本部デザイン部の石井守副部長は、「スバルは5ドアモデルに自信がある」とした上で、「世界的に見れば5ドアハッチバックとセダンの比率は6：4でセダンが少ない。だが、北米ではCセグメントのセダンは一大市場。スバルはまだまだ（入り込めていない）。メインストリームになる、とまではいかないだろうが、このセダンの投入で5万台の販売が10万台、10数万台となっていくことができればスバルの成長につながる」と意気込みを語る。
2010年のロサンゼルスモーターショーではコンセプトモデル『インプレッサ デザインコンセプト』が発表された。「これからのスバルのクルマづくりを形にしたモデル」として紹介されたが、これもセダンだった。「発表の場が米国だったこともあり、注目を集めるためには人気のセダンを出す必要があった。それで、その時すでにほぼ完成しつつあった新型セダンをベースにショーアップしてお披露目した」（石井氏）。
新型インプレッサは、モデルチェンジにより大型化したレガシィで取り逃がしたユーザーの受け皿にもなる。ダウンサイズ志向が強まりつつある米国において、新型のインパクトは小さくはないだろう、という。レガシィの販売が好調なこともあり、フロントマスクやホイールアーチなど、共通の意匠を採用、スバルブランドのクルマであることを主張する。
北米Cセグメントセダンで最も売れているのはフォルクスワーゲン『ジェッタ』だ。石井氏は「ジェッタを超えたい。ホンダ『シビック』のデザイン、マツダのスポーティさ、これらを凌駕していかなければ、という気持ちで作った。スバルの技術力、真面目さを表現できたと思う」と、その思いを語った。
《レスポンス 宮崎壮人》
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スバル 特別編集
［ハンブルグ ２０日 ロイター］ 欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会メンバーのノワイエ仏中銀総裁は２０日、非常に低い金利は銀行のリスクテイクを助長し、金融の不均衡を招く恐れがあるとの懸念を示した。
同総裁はハンブルグで記者会見し「非常に低い金利は、銀行により多くのリスクをとる動機を与える」と述べた。
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［東京 ２０日 ロイター］ パナソニック＜6752.T＞の大坪文雄社長は２０日、ロイターなどとのインタビューで、三洋電機とパナソニック電工の完全子会社化を受けて、２０１１―１２年度の２年間で１６００億円の費用で実施する構造改革について「ほぼ予定通りのスピードで進んでいる」と話した。
１０年度末に３６．７万人の連結グループ人員は１２年度に３５万人以下に削減する計画で、重複事業の整理や拠点の統廃合などを加速することで「結果として圧縮される」とした。
インタビューの主なやり取りは以下の通り。
――構造改革で、重複事業の整理や拠点統廃合はどのくらいの規模になるか。
「２年間の構造改革費用１６００億円の中身は、拠点の統合や閉鎖・集約、それに関わる人件費的なもの。または契約の制約を解消するための費用も含む。三洋との重複では、中期計画の１０年度から（１２年度までに）３０００億円近くあると発表したが、（三洋の半導体、モーター、物流事業の売却に続いて）今期と来期に構造改革を進めることで、ほぼ予定通りのスピードで進んでいる」
――人員削減を発表したが、地域や事業でどこを考えているか。
「人員削減ありきではない。商品や拠点の重複を解消して、事業構造を見直すことが人員（削減）に直結する。（０９年度末で）３８万５０００人の人員を（１２年度に）３５万人以下にするので１割くらいの人員が結果として削減されるが、１１年度にも大半をやって、残れば１２年度にもやる。国内と海外では同じ１割ずつくらい減るのではないか」
――薄型テレビの設備投資は予定通りか。
「（１２年度までに）尼崎と姫路の設備投資は４４５０億円にするとして、プラズマ１０００万台、液晶２０００万台の生産能力にするとしていたが、今期で完了する。今期に姫路への液晶の投資が若干残っていて、それをやれば１２年度以降はちょっとしたラインの改善程度の投資だけで大きなものはない」
――太陽電池とリチウムイオン電池など環境エナジー関連の設備投資はどうか。
「すでに中国・蘇州のリチウムイオン電池などに１１―１２年度で５５０億円を投資する。太陽電池パネルは生産能力の増強のために『次世代ＨＩＴ』を１２年度末から尼崎の第１工場で生産するので１２年度以降に１０００億円の投資になると考えている。１２年度からは、環境エナジー関連の投資はテレビを上回る」
――東日本大震災の影響をどうみているか。
「４月２８日の決算発表では４―６月に数千億円の販売ダウンが想定されると話したが、今日現在はそんな大きさにはならないとみている。数千億円の２分の１か３分の１で済む。ただ、７―９月も４―６月と変わらない状況だろう。被災した東北の拠点は４月の時点でほぼ復旧したが、サプライチェーンが完全に修復したわけでなく、設備の能力をフル生産している状況ではない。国内で若干の復興需要は下半期に少しは期待できるが、全体の経営からみればそんな大きなプラスではないので、１１年度は極めて厳しいのが実感だ」
――１１年度の業績予想の開示はいつ頃になるか。
「電力供給の問題もある。第１四半期決算発表で数字がはっきりと固まれば１１年度の（予想）数字は発表することになるかもしれないが、いつになるかははっきり言えない」
――電力不足でビジネスチャンスはあるか。
「節電の意識が高まることで、環境エナジーソリューション事業の背中を押してくれる大きなチャンスになっている。ＬＥＤ照明、家庭用蓄電池、太陽電池パネルもある。中長期的には、街全体のエネルギーの地産地消なども議論になっている。これは『家まるごと』『街まるごと』のコンセプトと同じだ。ソーラーで電力を作って、それを蓄えて、エアコンや電子機器の制御をエネルギーマネジメントで行う。日本の復興ビジョンとパナソニックのコンセプトはオーバーラップしているところが大きい。パナソニックはいいポジションにいる」
（ロイターニュース 村井 令二 イザベル・レイノルズ）
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